73%の組織が2023年にサイバーセキュリティ対策への支出が増えると予想 (最新グローバル調査より)
2023年が近づいて参りましたが、組織は不透明なビジネス環境や、急激な変化を見せる脅威の現状にこれまで以上の対応を迫られています。
こうした懸念の高まりを受けて Fastly は、ビジネスおよび消費者向け市場調査の大手 Sapio と共同で、米国をはじめ世界の IT ・セキュリティ分野のリーダーを対象に、2023年以降の最優先事項や課題について調査しました。そしてこの度、本調査の結果を、調査レポート「火に油を注ぐ対策 : 複雑化により負担が増すサイバーセキュリティ戦略」にまとめました。
本調査は、北米、欧州、アジア太平洋地域、日本において、複数の産業にわたる大規模組織の IT 部門の責任者1,400名以上を対象に実施されました。以下が主な調査結果です。
世界中の組織の約4分の3 (73%) が、将来的なリスクからの保護を目的に、サイバーセキュリティ対策への支出を増額しています。
サイバーセキュリティに膨大な予算を費やしているにもかかわらず、採用したセキュリティツールのうち完全に機能している、もしくはデプロイされているのは61%のみであり、組織は大きなセキュリティリスクに晒されています。
組織が購入、またはデプロイしているセキュリティソリューションの42%が同じ脅威に対する重複した保護を提供しており、それらの管理に人手とその他のリソースが無駄に消費されています。
IT 部門の責任者の43%が、現在サイバーセキュリティの担当チームには関連するテクノロジーに関する十分な経験がないため、重複するソリューションに過剰な投資をしていると答えています。
さらに本調査では、強力なサイバーセキュリティ体制の構築・管理を目指す企業の取り組みを妨げる主な障害と、それらの課題の解決策もご紹介します。
ぜひ本調査の結果をご覧ください。レポートは以下からお申し込みいただけます。https://learn.fastly.com/fighting-fire-with-fire.html
